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28歳 |
そろそろ結婚？
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約５８６万１５８円〜 |
費用の内訳は、両家の顔合わせ、結納、婚約、新婚旅行、引越し代（２人分）、家具・家電購入費用までが３０６万１５８円。結婚式の総費用は約２８０万円。
これらの費用は結婚相手と折半したり、親の援助を受けたり、ご祝儀で補填するなどいろいろなケースが考えられます。
それでも、結婚費用は自分で最低でも半額の
２５０万円くらいは貯めておきたいところ。
（「オズウエディング」(２００４年）調べ） |
| 31歳 |
子供欲しいな。 |
出産までに約５０万３６８３円〜 |
分娩・入院費、定期健診、妊婦用品購入など、
妊娠期間中の出産準備費４万８８４９円を含めた総額目安（財団法人・こども未来財団「子育てコストに関する研究調査」２００３年３月）。
妊娠時の定期健診代や分娩費（入院費含む）は全額自己負担。
でも、勤務する会社の健康保険から出産育児一時金や出産手当金が支給される上、助成金を支給する自治体も出てきています。
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| 31歳 |
生まれた！
その後
いくらかかる？ |
子供が成人するまで
約１０５０万円〜３０００万円 |
子供一人にかかる幼稚園〜大学卒業の教育費（学校、習い事など）・養育費（食費、医療費、入衣料費、お小遣いなど）は約３０００万〜（ＡＩU保険会社「ＡＩＵの現代子育て経済考2005」）。
例えば、私立幼稚園（２年）＋公立小中高（１２年）＋私立大学（文系/４年）と通わせたら、その教育費は約１５４０万円。
ちなみにこれを全て国公立にすると約１３４５万円、全て私立だと約２１７９万円に。
（８００万円以上も違う（汗）！） |
35歳 |
マイホーム
欲しいな♪ |
約３５６２万円〜 |
だんだん生活が軌道に乗ってくると、「そろそろ家を買おうかな」という話も出てくるかも。
マイホーム取得のために必要となる資金総額は、建売住宅の購入費用で約３５６２万３０００円、マンション購入費用で約３２１６万３０００円。
ちなみにこれらの購入者の自己資金は、建売の場合で９６３万３０００円、マンション購入の場合で７４９万円程度になります。
（ 住宅金融公庫「公庫融資利用者調査報告(２００３年）」） |
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stop! |
生命保険の見直しや計画的な貯蓄を！ |
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１世帯あたりの月額平均は約４万４２５０円（平成１５年生命保険文化センター調べ）ですが、これはあくまで平均値。
保険は「自分が必要とする保障額」に応じて加入するものなので、ライフスタイルに合った保険を選ぶことが大事です。
さらに毎月支払っている公的保険で医療・障害・老後など最低限の保障はまかなえます！
→「私、保険に入っていません」へ
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40歳 |
万が一
入院したら？ |
約１万５０００円/日 |
平均入院日数は２８,２日なので、１回の入院につき約４１万円、手術があったり個室を希望すると、自己負担は増えます。（平成１６年版「生活保障に関する調査」生命保険文化センター）。
ただし、仮に１ヶ月１００万円の医療費がかかっても、高額療養費が公的保険から出るので、一般には８万円強の負担で済みます。
このようなことをふまえて、必要な保険商品をプラスしていくのが得策です。
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「介護保険料」
支払い発生！ |
標準報酬月額×1,23%÷2 |
会社員の場合、毎月の給与から所得税・住民税・健康保険・厚生年金保険・雇用保険などが引かれていますが、４０歳を過ぎると「介護保険料」を新たに支払うことになります。
この保険は、６５歳以降に自己負担１割で介護サービスが受けられるという制度。
仮にＡさんの月収が４０歳以降も２５万円だとすると、月額１５９９円が介護保険料として徴収されることになります。（平成１８年政府管轄保険料の場合）。
ダンナ様の月収からも当然引かれることになるので、要注意！です。
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| 55歳 |
家族に介護が
必要になったら？ |
月額最高約１６万５８００円 |
自治体に「要介護」と認められると、公的介護保険の対象となって、介護サービスの実負担は１割に。
支援額は「要介護度」で変わります。
訪問介護、入浴、日帰り介護施設など、支援額内で介護方法の組み合わせを検討することに。
ちなみに公的介護保険の範囲外の費用で必要と考える総資産額の平均は約６７５万円に上ります。（生命保険文化センター「生命保険に関する実態調査」平成１５年度）
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60歳 |
セカンドライフ
突入!? |
約７５００万円〜 |
総務省統計局の調査（家計調査平成１６年年報）によると、６０歳以上の世帯の消費支出は、月額約２８万２６２８円。
仮に毎月の生活費を２５万円として、６０歳で定年退職後８５歳までの２５年間（夫婦どちらか一人になっても）同じペースで家計消費すると約7500万円。これを公的年金や貯蓄でまかないます。
定年退職後、趣味や旅行もしたいと思えば、相応の準備が必要になりそう。 |
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65歳 |
stop! |
年金支給は６５歳から！ |
１９６６年４月２日以降生まれの方が該当。
自分や夫の退職から支給開始まで無年金期間があれば、貯蓄が必要です。 |
| 65歳 |
年金生活
スタート！ |
約７９万４５００円〜/年 |
会社員の場合、厚生年金と国民年金の両方がもらえます。自営業の場合は、国民年金のみ（国民年金基金など個人加入した場合は除く）。
国民年金は２０歳〜６０歳の４０年間保険料を納めていれば年７９万４５００円支給されます。
（平成１７年度）。
支給額は勤労年数や夫の職業によっても総額が変わってくるので、社会保険庁のホームページでチェック！
年金額簡易試算 |
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約６〜７万円/月（主婦やりくり編） |
専業主婦（第３号被保険者）は、現行法では年金保険料の納付は不要です。夫が会社員なら、夫の勤務先に「第３号被保険者の届出」をすると、妻が「国民年金」に加入したとみなされます。
ただし、この金額は２２歳で働き始めて、平均月給１７万円、その後３１歳で結婚して専業主婦になった場合の数字です。夫の職業や妻の勤務年数によっても変わってきます。
また、これに夫の年金を合計した額が一家の年金額となるので、金額はもう少し増えます。 |
| 85歳 |
私が
死んじゃったら？ |
約２３７万円 |
葬儀費用なんてまだ全然先のこと・・・。でもでも、あなたがなくなったときには、あなたの身近な人たちが葬儀を執り行ってくれるはずです。
そうした人たちが負担する費用は、約５０万円〜。全国平均は墓代を含まず、２３７万円（財団法人日本消費者協会「葬儀についてのアンケート調査」平成１５年）。
葬儀内容によっても金額は大きく異なりますが、そのくらいの額は準備しておきたいですネ。 |
